iPS細胞でパーキンソン病治療=治験計画、国が了承―京大

人工多能性幹細胞(iPS細胞)から神経のもとを作りパーキンソン病患者に移植する、京都大による初の臨床試験(治験)計画を国が了承したことが29日、分かった。京大は近く、計画を発表する。

京大の高橋淳教授らのチームが今年、学内の治験審査委員会の承認を得て、国に計画を届け出ていた。iPS細胞から作った細胞を患者に移植する研究が国に承認されるのは、目の難病と心臓病に続いて3例目となった。

パーキンソン病は、脳内で情報を伝える物質「ドーパミン」を出す神経細胞が減り、手足を動かしにくくなったり震えが起きたりする難病。

治験の対象は、治療薬の効き目が薄れた段階の患者。健康な他人の血液から作って備蓄しているiPS細胞を、神経のもとになる細胞に変えて患者の脳に移植し、安全性と効果を検証する。

チームによると、移植した細胞が脳内で神経細胞になり、ドーパミンを放出し症状を和らげる見込みだ。半面、神経のもとに変化し切っていない細胞が混じっていると腫瘍になる恐れがある。移植する細胞は数百万個と、大阪大が実施する心臓病での約1億個より少ないが、2014年に理化学研究所が世界で初めて実施した目の難病患者への移植での数十万個を上回り、その分危険性は高まる。

サルを使った実験では、手足を動かしにくいなどの症状が改善し、移植後2年間は腫瘍ができないことを確認しているという。

チームは神経のもとを製剤化することを目指している。iPS細胞を用いた製剤開発を目指す治験は、今回が初めて。

iPS細胞をめぐっては、ほかにも脊髄損傷患者への臨床研究や、血小板製剤を作る治験が計画されている。

時事通信社

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