「更年期」、５０代女性は３８％＝詳細な実態調査実施へ―厚労省

厚生労働省は１７日、４０～５０代ごろに表れる「ほてり」「いらいら」などの「更年期症状」に関する意識調査の結果を公表した。更年期障害の可能性があると考える割合は、女性のうち４０代で２８．３％、５０代で３８．３％、男性のうち４０代で８．２％、５０代で１４．３％だった。厚労省は結果を踏まえ、２０２２年度から３年をかけて詳細な実態調査に乗り出す。

今回の調査は３月、全国の２０～６４歳の男女計５０００人にインターネットで実施。医療機関による診断とは別に、「更年期症状」に当てはまると考えるかどうかという観点での回答を求めた。

医療機関への受診により、実際に更年期障害と診断された割合も調べたところ、女性のうち４０代で３．６％、５０代で９．１％だった。男性は４０代で１．５％、５０代で１．７％。

更年期症状を自覚する人に限って、日常生活への影響の程度を尋ねた結果、「とてもある」「かなりある」「少しある」を合わせた割合は、女性のうち４０代で３３．９％、５０代で２７．１％。男性のうち４０代で３０．６％、５０代で２５．１％だった。

更年期症状への理解に関し、「よく知っている」と答えた割合は、女性のうち２０代、３０代で約２割、４０代で約４割、５０代は約５割と、年齢の上昇に伴い増加。男性は、割合が最も高かった６０代でも約２割にとどまった。

更年期は、女性で４５～５５歳ごろ、男性でおおむね４０歳以降を指す。男性の更年期障害については、十分に解明が進んでいない。厚労省の担当者は「実態を把握し、必要な対応を検討したい」と話している。